火災保険を活用してテレビを買い替える6つのポイント!

火災保険を活用してテレビを買い替える方法
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火災保険には家財の補償も含まれているので、テレビ買い替えも行うことができます。

ただし、無条件で補償されるわけではないので、どのようなときに適用が可能になるのか、どういった場合には補償が受けられないのかを確認していきましょう。

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目次

火災保険を活用してテレビを買い替えるために家財について知る

保険の種類はとても多いので、同じ種類の保険でも加入しているプランや契約をしている会社によって、多少補償内容が異なっています。

そんな中でも多くの人が加入している火災保険には家財の補償も含まれています。

特に賃貸住宅の場合には保険の加入は必須となるので、ほぼ間違いなく家財の補償を受けることが可能ですでは、家財とはどのような物なのかというと、大体はわかっていても、詳しくはわからないという人もいるでしょう。

簡単に言えば普段の生活で定期的に使用している物のことを指します。

・冷蔵庫
・洗濯機
・電子レンジ
・テレビ
・衣類

なども家財に含まれるのです。

ただし、自分が生活している家の中に収容している物に限られます。

同じテレビであっても、自宅に置いてあれば家財となるのですが、普段使用しないので倉庫に置いてある場合などは、家財として認められないので注意しましょう。また業務で使用している物に関しても、家財とは認められません。

自動車や証券、ペットなども家財ではないので、別の保険に入るなどの対策が必要です。

中にはオプションを付けていないと補償されない物などもあるので、加入時にきちんと確かめておきましょう。

火災保険でテレビの補償が受けられない事例

自宅にテレビを置いている家庭も多いでしょうが、家財の補償も含まれている火災保険であれば、もちろんテレビも家財対象となるので、壊れてしまった場合などは補償を受けることができます。

ただし、全ての保険は無条件で補償を受けられるわけではありません。

当然テレビも補償が受けられる条件を満たしていなければ給付金を受け取ることはできないのです。

家財の補償が付けられていなければ、テレビはもとより、全ての家財は補償してもらえないので注意しましょう。また、経年劣化で故障した場合ですが、これはどこの会社の保険に加入している場合でも同様です。経年劣化を補償してくれる保険はないものと考えましょう。

オプションで付けることもできないので、保険金を請求するときに最も重要なことは、経年劣化ではないと証明することです。

保険会社が経年劣化による故障だと断定してしまえば、保険金は受け取れなくなるので、いつ故障したのか、故障の原因は何なのかを明確にしないといけません。故障の原因や故障した日が不明の場合も保険金は受け取れなくなります。

そのため、故障の原因や日時は写真に撮っておき、できるだけ早く保険会社に連絡をしましょう。

他にもいくつか補償が受けられない事例があるのですが、それはテレビを見るのに影響を及ぼさない故障です。例えば画面に傷が付いてしまった、掃除をしても落ちない汚れが付着しているなどになります。あくまで故障している、テレビがきちんと見られない状態でなければ補償は受けられません。

さらに重要なことは自宅で故障した場合に限るということです。

引っ越しをしている途中で故障した、テレビを購入して自宅に運んでいる途中に故障したなどの場合は補償が受けられなくなります。引っ越しのときに故障したのであれば、引っ越し業者に請求をしましょう。

自分で故意に壊した場合も当然補償は受けられません。

火災保険はテレビを含め家財補償がある為、家族におすすめ

万が一に備えて、家財にも補償が適用される保険に加入している人もいるでしょう。

任意の保険なので、賃貸住宅とは違って必ず加入する必要はないのですが、できれば加入しておくべきです。

中でも小さな子供がいる家庭や、ペットを飼育している家庭ではおすすめです。小さな子供は好奇心が旺盛なので、誤ってテレビを壊してしまう可能性もゼロではありません。テレビは気軽に購入できるほど安いわけではないので、いざというときのために保険に加入しておく方がよいでしょう。

ペットも常にケージの中で飼育するような場合であればまだよいのですが、犬や猫などは部屋の中に放し飼いにしている人もいます。テレビをかじったり、引っ掻いたりされてしまう可能性もあるので、家財の補償が適用される保険に加入しておいた方がよいのです。

もちろん大人であっても掃除をしているときに誤って壊してしまうこともあるので、家財の補償が付けられている保険はとても役立ちます。

テレビを買い替える火災保険の給付金を受取る方法

テレビが破損したときには、まず保険が下りるか確かめる必要があります。

もちろん家財の補償が付けられている保険に加入していなければ給付金は受け取れないので、きちんと補償対象になっているのか確認してみましょう。

補償対象になっていれば、破損したらすぐ保険会社に連絡を入れます。連絡を入れると、保険会社から必要な書類が送られてくるので、必要事項を記入して送付します。書類は住所や氏名、保険金の振込先だけではなく、テレビが故障した理由や日時を記入しなければいけません。

さらに修理に掛かる費用の見積もりと、テレビの写真も一緒に送る必要があります。しかし、書類の書き方が難しい、いつ故障したのかよくわからない場合もあるでしょう。

そんなときには調査員に頼んで、しっかりと調査をしてもらうのがおすすめです。

依頼することで、書類の作成から写真の撮影まで全て行ってもらえます。

金額が大きくなる場合や、故障の理由などがあまり明確に記載されていない場合などは、保険会社側の方から調査員を派遣することもあります。間違いなく故障の理由が経年劣化や故意による物ではないと判断されれば、書類に記載した振込先の口座に入金されます。

では、故障したテレビを直すのに、買い替えをするよりも費用が高くなる場合はどうなのかというと、基本的にはどちらか安い方の金額が支給されます。

例えば同じ種類のテレビを購入するのに10万円必要だとしましょう。それに対して修理をした場合には、12万円必要だという見積もり書を提出すれば、安い買い替え費用の10万円の方が支給されるのです。

そのため、書類には購入金額を記載する必要もあるので保証書や領収書は必ず保管しておきましょう。

火災保険の支払限度額と保険の種類

火災保険の場合には、被害を受けたからと言って、いくらでも無制限に支払ってもらえるわけではありません。

支払限度額というのが設定されているので、契約時には注意しておきましょう。では、支払限度額はいくらになっているのかというと、被害状況や加入しているプラン、保険会社によって異なっています。

支払限度額を知るためには、自分がどのようなプランに加入しているのかを最初に把握する必要があるのです。通常契約時には、保険金額をいくらに設定するのか決めることができます。その際に重要になるのが、時価と新価です。

例えば災害で家が全焼してしまい、住むことができなくなったとします。そのときに同じような条件の物件に再び住めるようにするためのお金を受け取れるのが新価です。

それに対して時価の場合には、新価であれば支払ってもらえる保険金から、経年劣化の分を差し引いた金額しか支払ってもらえません。そのため、築年数が経過しているほど、受け取れる保険金が安くなるのが時価です。

契約年数が長い場合には時価に設定されている場合が多いので、きちんと新価になっているか見直しておきましょう。

他にも契約をする際に注意しなければいけないことがあります。

それは保険金額の設定なのですが、大きく分けると全部保険、一部保険、超過保険が存在しています。

全部保険は評価額が同一になりますし、時価で契約している場合には、経年劣化した分が差し引かれてしまうので、年数が経過している物に関しては、十分な保険金が受け取れなくなります。

一部保険は名前の通り、被害額の一部しか受け取れない保険です。

月々の支払いは安くて済みますが、被害を受けたときには自己負担しなければいけない金額が大きくなります。超過保険は月々の支払いが高くなるというデメリットがありますし、評価額が限度額に設定されているため、保険料が無駄になりやすいのです。

このようにどの種類にも一長一短があるので、加入時には担当者とよく相談し、自分の希望通りの保険に加入できるようにしましょう。

さらにフランチャイズ方式と免責方式という2種類も存在しています。

フランチャイズ方式の場合には、定められている一定の金額までは自己負担となるのですが、定められている金額を超えた場合には、全額保険金で賄うことが可能です。大きな被害を受けたときに役立つ種類だと言えるでしょう。

免責方式は、最初に自己負担額を決められるという特徴があります。例えば自己負担額を10万円に設定した場合には、10万円を超える被害を受けた場合のみ保険金が下ります。10万円以下の場合には、全額自己負担となるのです。

加入時にはいろいろな条件を設定できるので、支払限度額も条件次第で大きく変わってきます。

テレビを買い替える為の火災保険の基本補償と特約

火災保険には最初から補償対象となっている基本補償と、後からオプションとして追加する特約が存在しています。

テレビ買い替えを行う際には家財の補償が最初から基本補償の中に含まれていることも多いのですが、必ずしも含まれているわけではありません。

テレビだけではなく、家財一式が補償の対象になる家財保険は、加入時に確認しておくべき重要な点です。災害で破損した場合の補償や、日々の生活で誤って破損させてしまった場合などの補償は最初から付けられていることが多いでしょう。

しかし、地震によって受けた被害の補償が行われていない、火事の際に隣の住宅にも被害が出てしまった場合の補償などは、基本補償に含まれていないのが一般的です。

万が一のときに備えて、保険加入時には特約を付けることも検討しておくとよいでしょう。

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